帝京大学

 

魚山 秀介

帝京大学大学院
教職大学院

魚山 秀介 准教授 うおやま しゅうすけ

 

「All it needs is courage, imagination, and a little dough」(人生に必要なものは勇気と想像力と、少しのお金である。チャールズ・チャップリン『ライムライト』より」)

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経歴・所属学会・専門分野・研究テーマ

経歴

  

早稲田大学大学院教育学研究科社会科教育学専攻修士課程修了(教育学修士)

1992年04月

  

帝京ロンドン学園 社会科専任教諭(~1994年3月まで)

1994年04月

  

帝京中学高等学校 社会科専任教諭(~2010年3月まで) 

2003年03月

  

早稲田大学大学院教育学研究科教科教育学専攻博士課程単位取得退学

2003年04月

  

早稲田大学教育学部 兼任講師(~現在に至る)

2010年03月

  

帝京大学教職大学院教職研究科教職実践専攻修了(教職修士)

2010年04月

  

帝京大学 教職センター専任講師

2016年04月

  

現代ビジネス学科教授 兼任 帝京ロンドン学園教頭

2018年04月

  

帝京大学大学院 教職研究科

所属学会

1996年04月

日本社会科教育学会

1996年04月

歴史教育者協議会(2011年より大学分科会・世話人)

2008年04月

早稲田大学教師教育研究所運営委員

専門分野
 社会科教育学
研究テーマ
 公民科教育(ESD、消費者教育)、近現代史教育(日韓歴史教育)、
所属キャンパス
八王子キャンパス

教育方法・職務上の実績

教育方法
金融広報委員会 教員セミナー 講師担当  (平成12年度)

東京都消費生活センター副読本作成検討委員会委員(平成16年度)

東京都消費生活センター教員講座 講師担当 (平成16年度)
 
東京都消費生活センター副読本作成委員会委員  (平成17年度)
 
東京都消費生活センター教員講座 講師担当 (平成20年度)

いたばし総合ボランテアセンター運営委員長 (平成23年~)

消費者教育支援センター・消費者市民社会テキスト検討委員(平成24年度)

職務上の実績
早稲田大学教育総合研究所 企画研究 特別研究員(平成11-12年度)

『シティ・サクセス・ファンド』助成金事業(平成18年度)
「北海道修学旅行(ファームステイ)をふまえた文化祭クラス企画『産直販売』による消費者教育」

日本私学教育財団・委託研究「社会科教員による現代社会副教材作成」
(平成20年度)

早稲田大学教師教育研究所 運営委員及び紀要編集委員(平成21年~)

(財)消費者教育支援センター客員研究員(平成22年~)

創価大学・教員免許更新講習担当講師 「教育の最新事情」(平成23年)

関東私立大学教職課程研究連絡協議会・会計監査(平成24年~25年)

上広倫理財団・研究助成(平成24年)
「消費者市民社会の構築を目指した倫理(道徳)教育に関する研究」

著書・論文

区分 発行年月、著書・論文名、発行元
著書・分担執筆

『偉人で「考え、議論する」道徳授業を創る』(中学校道徳サポートBOOKS)

2017年10月12日 | 明治図書 

論文

「EU離脱に揺れるイギリス・ロンドンの状況」

2017年09月01日 | 『歴史地理教育』2017年9月号 

著書・編著者

『教師が知っておくべきネット社会のルール』

2016年03月 | 小学館 

論文

FD活動と一体化させた初年次教育についての一考察 -新規必修科目「時事問題演習」Ⅰ・Ⅱの取り組み-

2016年02月 | 『帝京大学短期大学紀要第36号』 

論文

「日韓会談と漁業・竹島問題」

2015年05月25日 | 『歴史地理教育』2015年6月号 

著書・分担執筆

『教育実習完璧ガイド』

2015年03月 | 小学館 

論文

FD活動と一体化させた短大2年次教育についての一考察 -2014年度・現代ビジネス学科「基礎演習」Ⅰ・Ⅱ実践から-

2015年03月 | 『帝京大学短期大学紀要35号』 

著書・編著者

『中学校社会科教育の実践と方法』

2015年03月 | 清水書院 

著書・編著者

『向かいあう 日本と韓国・朝鮮の歴史 近現代編』

2015年01月 | 大月書店 

論文

消費者市民社会の構築を目指した倫理道徳教育に関する研究‐フェアトレード、渋沢栄一「道徳経済合一説」学習を事例として‐

2014年06月 | 『帝京大学教職大学院年報』 第 5 号  

著書・編著者

『珠玉の言葉 百選』

2014年02月 | 日本教育新聞社 

共著

『教師のための現代社会論』

2014年02月 | 教育出版 

論文

「FD活動と一体化させた初年次教育についての一考察」

2014年02月 | 『帝京大学短期大学紀要』第34号 

論文

「過去の克服」と日本の市民社会―東京朝鮮高級学校との交流から

2013年08月10日 | 『歴史評論』(第761号) 

論文

教職大学院における教科専門に関する一考察 -実習校の地域教材を活用した中学社会科の授業づくり事例として-

2013年06月01日 | 『帝京大学教職大学院年報』 第 4 号 

テキスト

先生のための消費者市民教育ガイドー公正で持続可能な社会をめざしてー

2013年06月 | 消費者教育支援センター 

論文

東アジアの領土紛争をどのように捉えるべきかー総合基礎科目「教育学Ⅰ・Ⅱ」の実践からー

2013年03月 | 帝京大学教育学部紀要第1号 

著書・分担執筆

『高等学校 改訂 生徒指導要録』

2013年02月 | 小学館 

論文

大学における消費者市民社会の実現を目指した教材開発について-2012年度・教職科目「公民科教育法」の実践を事例として-

2013年02月 | 『帝京大学短期大学紀要』第33号  

論文

竹島・尖閣問題を学校現場でどう教えたらよいのか : 日韓共通教材作成の経験から

2012年10月 | 『人間と教育』76号 

論文

「消費者庁副教材の活用について-『もしあなたが消費者トラブルにあったら…消費者センスを身につけよう!』を事例として-

2012年08月 | 『消費者教育研究』消費者教育支援センター№153 

論文

「NPO、教育委員会、教職大学院の連携をふまえたESD教員研修について -多摩市ESD教員研修を事例として事例として-」

2012年08月 | 『帝京大学教職大学院年報』 第3号  

論文

日韓共通歴史教材の授業化における成果と課題-日・韓・在日の高校生への実践を事例として-

2012年03月 | 『帝京大学教育学科紀要』第37号 

検定教科書執筆

『現代社会』 104 数研 現社/310

2012年03月 | 数研出版 

検定教科書執筆

『現代社会』 104 数研 現社/309

2012年03月 | 数研出版 

論文

「東京朝鮮高級学校で竹島問題について考える」

2011年07月 | 『歴史地理教育』 

論文

「日韓歴史共通教材(近現代史編)作成の試み-竹島問題を事例として-

2011年03月 | 帝京大学文学部教育学科紀要 36号 

論文

地域に開かれた学校づくりについての一考察―「持続可能な発展のための教育の10年」(ESD)の視点から―

2010年07月 | 早稲田大学教師教育研究所『教師教育研究』第2号 

論文

社会科教員による「現代社会」課題学習のための地域教材作成--いたばし総合ボランティアセンター「地球市民の形成」事業と連携して

2009年11月 | 日本私学教育研究所紀要 

著書・分担執筆

「持続可能」な日韓歴史教育者交流を目指して

2009年11月 | 『歴史教育・社会科教育年報』2009年版・三省堂 

著書・編著者

『社会科教育の創造一基礎・理論・実践一』教育出版 

2009年03月 | 教育出版 

著書・分担執筆

『新任教師のしごと 〈中学校・高校版〉 ― 新任・新人教師必携マニュアル』

2009年02月 | 小学館 

著書・分担執筆

『教育実習まるわかり―実習生・受け入れ校必携マニュアル 小学校・中学校・高校完全対応』

2007年12月 | 小学館 

検定教科書執筆

『新 現代社会』

2007年03月 | 教育出版 

論文

「社会教育との連携による高等学校『現代社会』及び『総合的な学習の時間』の考察ー「フリーター・ニート」の授業を事例として」

2007年03月 | 『早稲田教育評論』第21巻 第1号早稲田大学教育総合研究所 

著書・分担執筆

『向かいあう日本と韓国・朝鮮の歴史前近代編・下』 

2006年10月 | 青木書店 

著書・編著者

『小・中学校社会科教育の実践と理論』

2006年09月 | 清水書院 

著書・編著者

『テーマ30 情報』

2006年04月 | 教育出版 

著書・編著者

『社会科・公民科マニュアル』

2004年04月 | 清水書院 

論文

高校の授業 国際関係 歴史教科書問題について共に考える--朝鮮高級学校生徒との対話から

2002年06月 | 『歴史地理教育』 

著書・分担執筆

生きる力を育むカギ‐子どもたちに契約学習を‐

2002年03月 | 東京都消費生活総合センター 

著書・編著者

『共生と社会参加の教育』

2001年03月 | 清水書院 

論文

高校の授業日本史 朝鮮戦争から日米新ガイドラインについて考える

1998年05月 | 『歴史地理教育』  



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