帝京大学

長田  博 教授

Hiroshi Osada

所属キャンパス八王子キャンパス

帝京大学 経済学部 経済学科

帝京大学大学院 経済学研究科 経済学専攻

人生に対するスタンスの根っこの部分が決まるのが大学生活です。その重要な時代を、有意義に過ごしたい、学問の考え方の基礎を身につけたい、そんな学生さんたちと一緒に勉強したいと思います。

連絡先

メールアドレス

電話番号

042-678-3511

経歴・所属学会・専門分野・研究テーマ

経歴

1972年03月

名古屋大学大学院経済学研究科修士課程修了

1972年04月

アジア経済研究所入所(統計調査部配属)

1978年03月

アジア経済研究所海外派遣員として渡米、1980年5月までイリノイ大学大学院経済学研究科博士課程に留学。1981年3月Ph.D.Candidate。

1989年04月

アジア経済研究所統計調査部経済予測課長

1991年03月

アジア経済研究所退職

1991年04月

名古屋大学大学院国際開発研究科国際開発専攻助教授

1995年05月

論文提出により名古屋大学大学院経済学研究科から、博士(経済学)を取得。

1996年04月

名古屋大学大学院国際開発研究科国際開発専攻教授

1999年04月

名古屋大学大学院国際開発研究科長(2002年3月まで)

2012年03月

名古屋大学大学院国際開発研究科定年退職

2012年04月

帝京大学経済学部経済学科教授、名古屋大学名誉教授

所属学会

日本国際経済学会

国際開発学会(1999年11月から3年間、学会誌編集担当の常任理事。2002年11月から6年間は理事)

日本経済学会

アジア政経学会

環太平洋産業連関分析学会

East Asian Economic Association

専門分野

開発経済学、国際経済学。特に開発途上国のマクロ経済運営、および対外経済政策。
対象地域は主に東アジア、特にインドネシア。

研究テーマ

発展途上国の対外経済政策(FTA、FDIなど)および経済発展政策。
アジア地域の中間層の出現とその経済的影響。
発展途上国および1960年代日本の産業政策

教育方法・職務上の実績

教育方法

1.経済理論を抽象論としてではなく、経済の実態に即して理解する。
2.統計的手法に裏付けられた実証分析。
3.テクニカルなスキルも重要であるが、状況が変化しても、それに対応ができるような応用能力を育成する。

職務上の実績

2012年3月までは、名古屋大学大学院国際開発研究科で大学院生の教育に従事してきた。講義やゼミはすべて英語で行われ、21年間で約20名の学生に博士号を取得させた。修士修了生は約60名。これら学生のうち、約2/3が世界各国からの留学生であった。帝京大学においても、この経験を生かして、教育に臨みたい。

著書・論文

学術論文

「日本の産業構造と消費構造の変化及び日米貿易摩擦の影響」

2019年04月30日 | 郭四志編『米中摩擦下の中国経済と日中連携』 

学術論文

「日本の産業構造と消費構造の変化ー1960年代ー」

2017年11月20日 | 郭四志編著『中国経済の新時代ー成長パターンの転換と日中連携』 文眞堂 

学術論文

”Rise of Middle Income Class and its Impacts on Consumption Pattern and Industrial Structure: The Cases of China and India”

2016年03月 | The Teikyo University Economic Review 

学術論文

"Chap.16. Japan's Economic Growth and the Intergration into the Global Economy: Experiences in the 1960s and 1970s" (Co-author: Tetsuo Umemura)

2015年10月 | in S. Otsubo (ed.) Globalization and Development, Vol.II, Routledge 

学術論文

"Chap.11. Impacts of Global Economic Fluctuations on the Economic Growth and Poverty Situation of a Developing Country in the Globalized World: The case of Indonesia"

2015年09月 | in S. Otsubo (ed.) Globalization and Development, Vol.1. Routlege 

学術論文

「インドネシア経済の現状と統合への立場」

2014年04月30日 | 廣田功・加賀美充洋編『東アジアにおける経済統合と共同体』 

学術論文

「ミドルクラス出現による消費パターン変化と産業構造変化-中国とインドの事例-」

2012年12月 | 『帝京経済学研究」第46巻第1号  

学術論文

“Chapter.2 Industrial and Trade Policy”

2012年01月 | Toshihiro Toyada, Hiroshi Kan Sato and Jun Nishikawa (eds.), Economic and Policy Lessons from Japan to Developing Countries,Palgrave Macmillan 

学術論文

「C1-2.貧困と経済成長」

2009年12月 | 大坪滋・木村宏恒・伊東早苗(編)『国際開発学入門』、勁草書房  

学術論文

「第2章 グローバリゼーションと貿易・開発政策」

2009年02月 | 大坪滋(編)『グローバリゼーションと開発』 勁草書房 

学術論文

「第5章 グローバリゼーションと資源の呪い」

2009年02月 | 大坪滋(編)『グローバリゼーションと開発』・勁草書房 

学術論文

"Poverty Reduction in Vietnam, 2001-2005: Trickle-Down Effect or PRSP Effect?"

2008年09月 | Forum of International Development Studies, No.37, 

学術論文

「Pro-Poor Growthアプローチ -課題と有効性-」

2007年03月 | 『国際開発研究フォーラム』33号 

学術論文

「中国のWTO加盟による短期的影響と貿易をめぐる諸問題」

2003年08月 | 『国際開発研究フォーラム』第24号 

学術論文

「経済のグローバリゼーションと不安定性-東アジアの発展途上国を中心に-」

2003年03月 | 愛知学院大学国際研究センター『現代アジアの素顔』(国際研究センター地域研究叢書第2巻) 

学術論文

「第10章 インドネシア-新たな経済運営の模索-」

2001年07月 | 原洋之介編『アジア経済論(新版)』NTT出版 

学術論文

「第2章 貿易・投資・金融の自由化と地域協力-インドネシアからの視点-」

1999年05月 | 凃照彦編著『アジアにおける地域協力と日本』御茶ノ水書房 

学術論文

「アジア型通貨危機と防止策」

1999年03月 | 『国際開発研究フォーラム』 

学術論文

"The Future Challenges for Nepalese Economy -Focused on Debt Serving Capacity-" (Co-author: Hiroaki Sano)

1998年03月 | Journal of Development Assistance Vol.3 No.3,  

編著書

『検証:深まる東アジアの国際産業リンケージ -国際I-O分析からの視点』(佐野敬夫と共編)

1998年03月 | アジア経済研究所 

学術論文

"An Outward-Looking Policy and its Impact on the Indonesian Manufacturing Industry: 1985-1990"

1996年06月 | 『経済科学』44巻1 

学術論文

「インドネシアの貿易・外資自由化と総要素生産性」

1995年01月 | 浦田秀次郎編『貿易自由化と経済発展-途上国における生産性分析-』アジア経済研究所研究双書 No.448 アジア経済出版会 

学術論文

「インドネシアの産業構造変化とその要因分析:1971-90年」

1995年03月 | 『国際開発研究フォーラム』第2巻 

学術論文

「景気循環の国際比較:アジア」

1995年03月 | 『景気とサイクル』 

学術論文

"Trade Liberalization and FDI Incentives in Indonesia: The Impact on Industrial Productivity"

1994年12月 | Developing Economies, 

学術論文

「資源ブーム下の経済発展政策-オランダ病再考-」

1994年03月 | 『国際開発研究フォーラム』 第1巻  

編著書

『アジアの成長循環』(平塚大祐と共編著)アジア経済研究所研究双書 No.413

1992年03月 | アジア経済出版会 

編著書

Business Cycles in Asia, (Coeditor: Daisuke Hiratsuka) Institute of Developing Economies Occasional Paper Series No.26,

1991年 | Maruzen,  

学術論文

"Business Cycles in Five ASEAN Countries"

1990年 | Karl H. Oppenlander and Gunter Poser (eds.) Business Cycle Surveys with Special Reference to Pacific Basin Economies, Avebury,  

学術論文

「第6章 原油価格変動と資源保有国経済の調整」

1990年03月 | 木下宗七編『環太平洋経済の発展と構造調整』名古屋大学出版会  

学術論文

Economic Development and the Structural Change of Trade in the Pacific Asian Region" (Co-authors: Takuo Tanaka and Kinya Onoda)

1983年12月 | Developing Economies,