帝京大学

 

並河 良一

帝京大学
経済学部
経済学科

並河 良一 教授 なみかわ りょういち

Ryoichi Namikawa

大学生の時期は、心身の能力がピークにある「人生の黄金時代」です。アルバイトやレジャー・ゲームなどに費やすには、あまりにももったいない時期です。大学時代は、今しかできないことをやりましょう。
勉学の面では、ゼミ(研究室)に入り、やりたいテーマを、自由な発想で、研究しましょう。また、教員とのコミュニケーション、ゼミ生どうしのコミュニケーションをとり、良き友・ヒューマンネットワークを作りましょう。

連絡先

メールアドレス
研究室URL http://namikawaperth.web.fc2.com/

経歴・所属学会・専門分野・研究テーマ

経歴

  

京都大学 農学部卒業

  

京都大学 大学院農学研究科修士課程修了

  

京都大学 農学博士号取得

  

通商産業省(現・経済産業省)入省

  

日本貿易振興会(JETRO) インドネシア/ジャカルタセンター

  

京都府 商工部工業課長

  

通商産業省 環境立地局地域振興室長

  

日本貿易振興会(JETRO) オーストラリア/パース事務所長

  

名古屋大学 経済学部教授、大学院経済学研究科教授

  

岩手県立大学 総合政策学部教授、大学院総合政策研究科教授

  

中京大学 総合政策学部教授、大学院経済学研究科教授

  

(主な経歴、順不同)

所属学会

日本経済政策学会

生活経済学会

日本農業経済学会

地域農林経済学会

大洋州経済学会

開発技術学会

研究技術計画学会

専門分野
産業政策、国際市場の開発、エネルギー経済、農業経済、技術経済
研究テーマ
私の研究テーマです。(学生は自由に好きな研究テーマを選ぶことができます)

1.エネルギー経済学関係
   (1) 中国の経済成長の下でのアジア地域のエネルギー需給
   (2) オーストラリアの資源需給
2.国際市場開発関係
   (1) ハラル制度(イスラム食品規格)の国際比較と貿易障害
   (2) 食品市場の開発
3.国際経済関係
   WTOとFTAの関係
4.その他
   オーストラリアの産業政策・技術政策
所属キャンパス
八王子キャンパス

教育方法・職務上の実績

教育方法
詳細は下記WEBに記載(Yahooで「並河ゼミ」で検索⇒上位に表示)。
卒論のテーマや就職先も書いてあります。
http://namikawaperth.web.fc2.com/education.html

研究室の方針は以下の通りです。
1.自由に考える
   (1) 国際的な視野で考える
   (2) 多面的に考える
   (3) 固定観念にとらわれない
   (4) 「お約束」の考え方を捨てる
2.アカデミズムを大事にする。
3.無駄を省く
職務上の実績
下記WEBをご覧ください(Yahooで「並河良一研究室」で検索⇒上位に表示)。
<一般講演>
http://namikawaperth.web.fc2.com/presentation.html
<各種委員>
http://namikawaperth.web.fc2.com/advisor.html

著書・論文

区分 発行年月、著書・論文名、発行元

下記WEBに全著作物を掲載(Yahooで「並河良一研究室」で検索⇒上位に表示)。 http://namikawaperth.web.fc2.com/publication.html 

2017年01月 |  

学会誌・解説 (単著)

食肉のイスラム市場とハラル制度

2016年07月 | 食肉の科学 57(1) 

著書(単著)

ハラル食品 マーケットの手引き (増補・改訂版)

2015年10月 | 日本食糧新聞社 

著書(分担執筆)

第2章第7節 マレーシア、インドネシアなどハラル圏における機能性表示制度の概要と市場動向

2015年04月 | 高野健一郎編,機能性食品表示への科学的なデータの取り方と表示出来る許容範囲,技術情報協会 

著書(単著)

ハラル食品 マーケットの手引き

2013年10月 | 日本食糧新聞社 

著書(単著)

資源エネルギー政策をめぐる日豪関係

2013年03月 | 日本経済評論社 

著書(単著)

ハラル認証実務プロセスと業界展望

2012年06月 | シーエムシー出版 

学会誌・解説 (単著)

食品のハラル制度の技術的性格と対策

2011年12月 | 食品工学会誌 12(4) 

学術論文(単著)

ハラル制度の海外企業の誘致効果-制度の貿易制限的な性格の反射効果-

2011年07月 | 開発技術17 

学術論文(単著)

食品のハラル制度と自由貿易の関係

2011年07月 | 農林業問題研究 47(1) 

学術論文(単著)

Overlapping of Intellectual Property Systems as a Result of Technological Advances

2011年03月 | Journal of Policy Study Chukyo University 2 

学術論文(単著)

地球温暖化政策とアジア大洋州の天然ガスの市場の関係

2010年03月 | オーストラリア研究 (23) 

学術論文(単著)

Intellectual Property in R&D Project under Japanese Bayh–Dole System,

2010年01月 | International Journal of Technology Transfer and Commercialization, 9(1-2) 

学術論文(単著)

米を原料とするバイオエタノールの導入が米価格等に与える影響

2008年07月 | 開発技術 14 

学術論文(単著)

International Deployment of the Japanese Electronic Materials Industry: Cases of Electronic Display Materials Manufacturers

2007年12月 | The International Journal of Economic Policy Studies 2 (Electronic version) 

学術論文(単著)

植物新品種保護制度と遺伝子の特許制度の関係―両制度の融合の方向―

2006年07月 | 開発技術 12, 

学術論文(単著)

産業構造の変化に伴う地域公設試験研究機関の変遷-農村工業系公設試を事例として-

2005年12月 | 研究技術計画 20(3) 

学会誌・解説 (単著)

WTO農業交渉の動向

2005年10月 | 日本食品工学会誌 6(3) 

学会誌・解説 (単著)

FTA(自由貿易協定)の動向と農業政策,

2005年06月 | 日本食品工学会誌 6(2), 

学術論文(単著)

Take-or-Pay under Japanese Energy Policy

2003年10月 | Energy Policy 31(13) 

学術論文(単著)

商業集積の階層化政策とその効果-西オーストラリアパース州都圏の事例

2003年07月 | 京都学園大学経済学部論集 13(1) 

著書(分担執筆)

第2部第1章 遺伝子の知的財産制度と農業生産の関係―制度に内包される潜在的問題

2003年03月 | 祖田修監修,大原興太郎,加古敏之,池上甲一,末原達郎編,持続的農業農村の展望,大明堂 

学術誌・解説 (単著)

産業構造

2002年03月 | 経済科学 49(別冊),  

著書(分担執筆)

第二章 農村工業政策の生産・技術上の限界

2002年01月 | 北原淳編,アジアの経済発展における中小企業の役割,名古屋大学国際経済動態センター叢書8 

学会誌・解説 (単著)

農林三品目の暫定セーフガード発動の構図

2001年06月 | 日本食品工学会誌 2(2),  

学術論文(単著)

バイオ技術の知的所有権政策と自家増殖の関係

2001年03月 | 経済科学 48(4) 

学会誌・解説 (単著)

産業技術政策の技術基盤化について―食品・バイオ産業を視野に入れて―

2000年08月 | 日本食品工学会誌 1(1) 

学術論文(単著)

農村工業政策の地域リンケージに起因する諸問題

2000年06月 | 開発技術 6 

学術論文(単著)

農業系地域公設試験研究機関の研究開発内容の地域性とその要因

2000年03月 | 農林業問題研究 35(4) 

学術論文(単著)

規制緩和の産業開発効果の要因分析-西オーストラリア州の天然ガス規制緩和を事例として-

1999年07月 | 開発技術 5 

学術論文(単著)

我が国の農学系技術の特許動向とその背景及び政策課題

1999年03月 | 地域農林経済学会大会報告論文集第7号 

学術論文(単著)

オーストラリアの農業技術開発の特徴と社会的・経済的背景

1998年07月 | 研究技術計画 13(3/4), 

著書(分担執筆)

経済のグローバル化が進む中での地域政策の基本的考え方

1994年09月 | 地域活性化研究会編、公職研社・公職研社 

著書(分担執筆)

第9章 新燃料油

1985年12月 | 石坂誠一監修,広野允士編,技術が拓く新エネルギー・21世紀へのエネルギー,通商産業調査会 

学会誌・解説  (単著)

省エネルギー政策

1978年01月 | 化学と工業(日本化学会) 31(1) 

学術論文(共著)

Ryoichi Namikawa, Hitoshi Okazaki, Kazuhiro Nakanishi, Ryuichi Matsuno, Tadashi Kamikubo,Diffusion of Amino Acids and Saccharides in Solution of Dextran and Its Derivatives

1977年06月 | Agricultural Biological Chemistry 41(6) 



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