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経歴・所属学会・専門分野・研究テーマ
経歴
2001年03月
慶應義塾大学大学院、経済学研究科（開発経済学、計量経済学専攻）博士課程卒業（単位取得退学）
2001年04月
慶應義塾大学、総合政策学部、講師/非常勤（統計解析、データ分析担当）
2006年03月
ベトナム国ハノイ師範大学院ベトナム学研究科に留学、修了
2006年04月
(財)国際開発高等教育機構（FASID）、国際開発研究センター研究主任（ODA評価、援助研究調査、開発経済学講師、国際シンポジウム開催等に従事）
2009年04月
外務省、経済アタッシェ（ベトナム国在ホーチミン日本国総領事館勤務）
2013年09月
国際協力機構（JICA）、投資促進・ビジネス環境改善専門家（ベトナム政府、計画投資省、外国投資庁、南部事務所勤務）
2015年
現職
所属学会
2015年
日本経済学会、応用地域学会
専門分野
開発経済学、開発援助学、アジア経済事情、計量経済学。
研究テーマ
広くアジア地域社会の経済開発問題を研究。近年はベトナムをフィールド対象とし、同国の歴史、社会経済の変容を分析。計量経済分析は時系列、クロスデータの分析手法、そして回帰診断の分野等を研究。
教育方法・職務上の実績
教育方法
開発経済学には大きく三つのアプローチ（1）理論考察、(2)データ分析、そして(3)フィールド調査がある。それぞれの方法から得られる研究結果を尊重しつつ、開発問題を大きく、包括的に捉えることが出来る複眼的な思考を学んでほしい。そのためには、文献をしっかり読み、考え方や価値観が異なる（国内外の）学生との会話/対話を通じた意見交換や議論を教育現場では大切にしたい。
職務上の実績
（資格）
プロジェクト・サイクル・マネッジメント（PCM）手法の計画立案資格取得
同手法の評価モニタリング資格取得
プロジェクトマネジメント・コーディネーター資格取得
（実務経験）
日本ODAの技術協力事業に従事。開発途上国（ベトナム）政府関係者との政策対話、投資進出する日本企業の現地支援など。
(活動紹介）
外務省odaメールマガジン452号『協力のバトン ODA活動から次世代若者へ』
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/mail/bn_452.html
著書・論文
『ベトナムの経済読本』発展の光と陰
2019年03月 | 一藝社
“Decomposition of Inequality in Vietnam 2012”
2018年11月 | Journal of Business and Economics, November 2018, Volume 9, No. 11, pp. 983-998
単著
菊池
「性別・世帯ない労働分配から見た農業生産性に関するデータ分析」
2015年03月 | 中央大学経済学論、2015年、第55号巻第3・4号併合pp97-132
単著
菊池
編著者：隅田和人、直井 道生、奥村 保規『都市・地域・不動産の経済分析』、第9章「ベトナムの地域間労働移動に関する考察：システムアプローチによる集計データ分析」執筆
2014年03月 | 慶應義塾大学出版会
単著
菊池
編著者：阿曽村邦昭、『ベトナム国家と民族』、22章「ベトナム経済の特徴と成長の可能性に関する考察」執筆
2013年08月 | 古今書院
単著
Tadashi KIKUCHI
“Evolution of Inequality in Vietnam: Intertemporal Changes from 1990s to 2000s”
2010年 | Nova Science Publishers, Progress in Economics Research, Volume 15, Ch.4.
単著
Tadashi KIKUCHI
“Analyzing the impacts of Development on Gini inequality from grouped and individual observation: Examples from the Vietnamese Household Expenditure Data 1998”
2008年03月 | Journal of Asian Economics, 18(3), 537－552.
共著
阿部一知、菊池
「炭素税を中心とした環境政策の経済効果：途上国への産業インパクトを中心として」
2009年03月 | (財)国際開発高等教育機構（FASID）、デスカッション･ペーパー
共著
池上清子評価主任、評価従事者（藤田、浜岡、菊池、宮本）
『モンゴル国別援助計画報告書』
2008年03月 | (財)国際開発高等教育機構（FASID）
共著
菊池、村田あすか
『国際開発における民間企業の役割と可能性を求めて』
2007年03月 | (財)国際開発高等教育機構（FASID）