Web Syllabus(講義概要)

平成27年度

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日本の時事経済 I 和田 肇
教職  2単位
【教職】 15-1-1110-4147-15A

1. 授業の内容(Course Description)

 日本経済入門Ⅰでは、戦後70年の日本経済の歴史を辿ったうえで、日本経済を理解するうえで欠かせない基本的な統計を最新データを中心に学習する。
 ①戦後日本の復興から「失われた20年」まで。
  高度成長期、バブルとその崩壊、デフレーション
 ②基本的な経済統計のデータを読む。
  国民経済計算(GDP統計)、世界経済における日本の位置(主な国際比較)、日本の国際収支統計にみる最
  近の特徴(経常収支と金融収支それぞれの内訳の特徴)、日本の景気循環と今の景気(景気動向指数や日銀・4短観など)

2.
授業の到達目標(Course Objectives)

 ①ミクロ経済学、マクロ経済学などの理論の重要性・関連性を知ること。
 ②新聞や経済雑誌を理解できるようになること。
 ③政治経済的議論を客観的に評価でき、良識的社会人になるための準備をすること。

3.
成績評価方法(Grading Policy)

期中に3回行うLMS(Lerning Management System)小テストの累計点とLMS期末テスト点数の割合を50:50とする。原則として60点以上を合格とする。ポータルサイトにある「LMSハンドブック(学生用)」を確認のうえ受験すること。

4.
テキスト・参考文献(Textbooks)

参考文献:金森久雄・大守隆編 『日本経済読本 第19版』 東洋経済新報社、2013年。
     小峰隆夫・村田啓子 『最新 日本経済入門 第4版』 日本評論社、2014年。
     三橋規宏・内田茂男・池田吉紀 『ゼミナール日本経済入門 第25版』 日本経済新聞出版社、2012年。
     グレゴリー・マンキュー 『経済学 Ⅰ ミクロ編』第3版、東洋経済新報社、2013年。
     グレゴリー・マンキュー 『経済学 Ⅱ マクロ編』第3版 東洋経済新報社、2013年。
     日本経済新聞社 『ニュースがわかるQ&A日本経済の基本50 2015年版』、2014年。
 なお、参考文献の内容は随時配布するレジュメに盛り込みますので、購入する必要はありません。

5.
授業時間外の学習《準備学習》(Assignments)

予習はテキストの該当箇所に目を通しておき、わかりにくい部分はチェックし、望むらくは図書館等を活用し参考文献を活用して理解を深めておくこと。小テストで出題された問題は期末試験でも再出題される。したがって、小テスト前に復習しても小テストで不正解だった部分は、再復習のために活用し、レジュメや参考文献で理解を徹底すること。なお不明な点は周囲の学生や講師とのコミュニケーションを活発に行うよう心掛けること。

6.
学生への要望・その他(Class Requirements)

 日本経済論については、理論経済学の定番(例えばミクロ経済学、マクロ経済学)などに比べて、随時解釈が分かれてきます。新聞記事(例えば日本経済新聞の「経済教室」や政治的議論)も論者によって大きく異なっている。それらの中で、できるだけブレない本質的な部分を講義するべく、毎回レジュメを配布する。配布資料に関する講義後の質問・意見は大歓迎です。

7.
授業の計画(Course Syllabus)

【第1回 ①】
オリエンテーション、戦後日本経済の概略
【第2回 ②】
 戦後復興期、高度成長期の前半
【第3回 ③】
 高度成長期の後半、金利と為替相場
【第4回 ④】
 安定成長期、バブル景気、「失われた20年」・・・・第1回LMS小テスト(範囲①~④、10問20分、一週間)
【第5回 ⑤】
 デフレーション(前半)
【第6回 ⑥】
 デフレーション(後半)
【第7回 ⑦】
 国民経済計算(GDP統計、前半)統計の概要、実質と名目
【第8回 ⑧】
 国民経済計算(同後半)三面等価、構造の変化・・・第2回LMS小テスト(範囲⑤~⑧、10問20分、一週間)
【第9回 ⑨】
 主な国際比較(前半)IMF統計、一人当たり・購買力平価での評価
【第10回 ⑩
 主な国際比較(後半)IMDとWEFにみる国際競争力ランキング
【第11回 ⑪】
 日本の国際収支:経常収支と金融収支・・・・・・・第3回LMS小テスト(範囲⑨~⑪、10問20分、一週間)
【第12回 ⑫】
 日本の景気循環:景気動向指数とGDPギャップ(需給ギャップ)
【第13回 ⑬】
 今の日本の景気:日銀・短観と景気ウォッチャー調査
【第14回 ⑭】
 まとめ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・期末LMSテスト(範囲①~⑬、20問50分、9日間)
【第15回 ⑮】
 日本の財政:財政収支と基礎的財政収支(PB)、2015年2月内閣府PB見通し、2015年6月「骨太の方針」