Web Syllabus(講義概要)

　経済生活に関する知識が確固とした学問として体系化されるに至った時期は、さほど古い昔ではない。それは今から250年ほど前のことである。その後今日に至るまで経済生活の理解のための知的運動は連綿と続いたが、その知識の体系化がイギリス産業革命の前夜にスコットランド生まれの道徳哲学者によってなされたのであった。その後に輩出した多くの優れた人々により、各時代の社会が直面する経済問題との格闘を通じて、経済学の知識に対して次々に知的酵母が加えられていった。
　いかなる演繹的な理論の体系でも、その前提に基礎付けられているから、経済学の理論が依って立つ前提の精査を授業では避けて通れない。とりわけ、歴史に名を刻んだ聖哲や極めて有能かつ多才な人々は人間をどのように捉えたのか、そして中心問題を何に求めたのかについての論議が、授業における最大の要点となる。これを聞き逃すことなく学生は授業に集中してもらいたい。この点に授業のねらいがある。

　現今の資本主義という金銭文化段階（pecuniary stages of culture）にある諸社会は、極めて不安定な様相を呈している。学生には、この経済社会のなかで生き抜く力が以前にも増して求められている。加えて、我々は、問題解決能力を涵養することはもとより、何が問題なのかを見極める能力そのものが問われている。それゆえ授業の到達目標は、学生の能力に付加価値を与えることである。そこで授業の到達目標の細目は、これを次のように定める。
　（1）経済学の学問としての流れを説明できること。
　（2）経済学の主要な学派同士の連関を理解できること。
　（3）現今の経済社会について批判的かつ建設的観点を得ることができること。
　（4）経済学の根底に置かれた特定の人間性の概念と中心問題を理解できること。
　（5）アダム・スミスの生涯と諸著作について学問的な関心を持つようになること。

　前期期末試験の点数を中心に、学習到達度調査小テストと平常点によって成績を決定する。その配分基準は次の通りである。
　期末テスト60％／学習到達度調査小テスト20％／平常点20％

　テキストは使用しない。プリントを配付する。参考書は下記の通りである。
　Eric Roll, A History of Economic Thought (London: Faber & Faber, 1954).〔隅谷三喜男訳『経済学説史』上下巻、有斐閣、平成14年刊〕。 Jacob Oser, The Evolution of Economic Thought (New York: Harcourt Brace & World, 1963); William J. Barber, A History of Economic Thought (London: Penguin Books, 1977).〔 稲毛満春、大西高明訳『経済思想史入門』至誠堂、昭和48年刊〕。 Thorstein Veblen, The Theory of the Leisure Class (New York: The Macmillan Company, 1899).〔小原敬士訳『有閑階級の理論』岩波書店、1999〕。Thorstein Veblen, Imperial Germany and the Industrial Revolution (New York: Macmillan, 1915); Thorstein Veblen, The Theory of Business Enterprise (New York: Charles Scribner's Sons, 1904).〔小原敬士訳『営利企業の理論』岩波書店、平成8年刊〕。佐藤光宣著『制度主義者たちと限界主義経済理論』多賀出版、昭和63年刊。

　総合基礎教育科目の「経済学」を履修し、その内容を的確に理解していることが望ましい。同様に、「経済思想史」は必須の授業科目と言わねばならない。また、歴史について深く真摯な関心を持つことは、この授業の準備として何より幸いである。さらに、世界史と経済史とを同時に学ぶことも準備学習となる。なお、「経済学史Ⅰ」の履修は、そのまま「経済学史Ⅱ」の履修準備となることは言うまでもない。
　なお、授業２単位週90分間の授業については、週180分以上の授業時間以外の学習時間が必要である。本授業も、その例外ではない。

　経済学の学問としての歴史を理解することは、先人たちの知的格闘を通じて建設された経済学に対して畏敬の念を深めるに違いない。学生は授業に臨んでは、経済学的および歴史的な観点から物事を考える態度で聴講し、読み書きすることを望む。授業の内外を通じて行われるであろう勉学は、この授業が学生に対して最も欲するところである。
　なお、毎回の授業に際して学生は勉学のための秩序を乱すことのないよう、まず要望する。また、一貫した知的環境のなかで授業が成立するよう、併せて要望する。