授業の概要（ねらい）

　経済史は、経済現象が歴史的にどのように生起してきたのかを問う学問である。この経済史に関する本授業は、ソースタイン・ヴェブレン（Thorstein Veblen）――『有閑階級の理論』（The Theory of the Leisure Class, 1899.）などの著者である異端のアメリカの経済学者――の制度的接近方法に依拠しながら、イギリス、ドイツおよびアメリカにおける経済社会の進化とそれが含む諸問題を取り上げる。
　授業を通じて、ヴェブレンの基本的見地を再確認しつつ、文化変化の理論への接近として経済生活の歴史的概括を試みる。こうして本授業は、資本主義経済制度の発展とその変容についての論議をめぐって具体的に展開する。この過程で資本主義経済制度の概念に次々に規定性が加えられ、かかる制度の限界の究明に向かう。
　それゆえ本授業は、現今の経済社会の実情を歴史的視点から再検討することをもって、その概要とする。

授業の到達目標

　経済史という学問分野に学生の関心を引き付けることが、まずもって授業の到達目標への接近に他ならない。なおまた、経済生活の流れを掴むことに留まらず、学生が人生設計をするうえでの確たる一歩を踏み出す勇気を学び取ることは、この授業が目指す遠大な到達目標である。学び取った知識と勇気は、就職活動に際して、また社会人となってから、人間の能力としていよいよ開花するであろう。したがって、学生は履修後も継続して経済史に慣れ親しむことが、授業の最終的な到達目標である。そこに至るべき授業の個別の到達目標は、次の通りである。
　（1）アメリカ経済の独占の運動から金融資本の成立までの経済史の動向を理解できること。
　（2）1929年10月の株価大暴落の主たる諸原因について客観的に説明できること。
　（3）1930年代の大恐慌が世界経済に与えた影響を理解できること。
　（4）ヴェブレン経済学の優位性について知見を得ることができること。
　（5）第２次世界大戦の遠因とその経済的帰結について深慮できること。

成績評価の方法および基準

　前期期末試験（60％）、学習到達度調査小テスト（20％）、およびこれらの試験結果に平常点（20％）を加えて評価を決する。また、正当な理由なく追試験等を実施することは制度的にできない。レポートによる救済措置は予定していない。

教科書・参考文献

準備学修の内容

　まず、「1930年代の大恐慌下の主要各国の経済生活」についてレポートにまとめること。
　次いで、経済生活の歴史を理解することは、先人が歩み築いてきた経験と知識および文化に対して尊敬の念を深めるに違いない。学生は授業に臨んでは、経済学的および歴史的な観点から物事を考える態度で聴講し、読み書きすることを望む。歴史について深く真摯な関心を持つことは、授業の準備として何より幸いである。
　なお、授業２単位週90分間の授業については、週180分以上の授業時間以外の学習時間が必要である。本授業も、その例外ではない。

その他履修上の注意事項

　「経済史Ⅰ」を受講した学生のみが「経済史Ⅱ」を受講することができる。
　なお、毎回の授業に際して学生は勉学のための秩序を乱すことのないよう、まず要望する。また、一貫した知的環境のなかで授業が進展するよう、併せて要望する。

授業内容